転職内定後にするべき連絡や手続きの方法とは。保留や辞退の連絡方法まで解説

長谷川大輔 2018.02.01
内定は転職活動のゴールのようにも思えますが、実際はその後にすべき大切なことがたくさんあります。内定後の流れや保留、辞退の場合の電話、メールでの諸連絡の仕方、手続きまでぬかりなくやり遂げて転職を成功させましょう。

内定後にするべきことや辞退・保留の連絡方法まで解説します

転職内定後のやるべきことまとめ

転職活動をした企業から内定をもらったらほっと一息入れたい気分になりますが、まだまだやることはたくさんあります。せっかく頑張ってきた転職活動の締めともいえる内定後の行動で失敗しないように気を引き締め直してください。意外とたくさんあり、迷うことも多い内定後にするべきことや辞退、保留の連絡方法まで解説していきます。


内定の連絡がきたときの対応方法

内定連絡をもらった場合に浮かれていい加減な対応をしてしまいもっと行きたい会社が後で出てきたり、後であまり希望に合った会社とはいえなかったことに気づいて結局辞退して内定先に迷惑をかけないように気をつけましょう。志望順位を踏まえて、転職活動をした各企業から内定をもらったらどう対応するか、シュミレーションしておきましょう。


内定なら電話、不採用ならメールが一般的

以前は郵送で内定通知が送られてきましたが、現在では連絡は内定の場合は電話で、不採用ならメールで連絡されることが一般的になってきました。転職活動期間には特に注意して電話にすぐ出られなかった場合や受信通知があった場合はすぐ折り返しで電話を入れるようにしましょう。折返しの電話が遅い人はイメージが悪くなるという採用担当者の意見もあります。また、知らない番号には折返し連絡を入れないという習慣がついている人も、転職活動期間はかけるようにしましょう。


少しなら内定保留期間を設けてくれるので、他の選考状況は正直に伝える

内定をもらった企業が迷いなく第1希望である場合は快諾できますが、それ以外の場合は返答に迷いますね。多くの人が頭を悩ませる点ですが、この場合は正直に現在の状況を伝えましょう。他企業でも転職活動をしているであろうことは理解されますから、選考状況を伝えるのは内定の連絡をもらった時点でしましょう。内定保留期間を設けてもらえる企業が多いです。いったん承諾してしまい、後から辞退するほうが企業には好まれないようです。


内定承諾/辞退をする場合は、一週間以内に連絡を

内定保留期間といっても、いつまでも待ってもらうわけには行きません。企業としても、少しでも早く人材を確保したいのです。できれば2、3日以内に、長くても1週間以内には結論出して伝えなければ、企業の方から断られてしまう可能性もあります。長めに待ってほしい場合はあらかじめ「1週間ほど待っていただけますか」と相談しておきましょう。あまり待ってもらえない場合はどうするかも他社の選考状況を考慮して決めなければなりません。


退職の意志を会社に伝えて、退職日と入社日を決定する

転職先が決まり、内定を承諾したら1番にやるべきことは現在勤務中の会社に退職の意志をはっきり伝えて退職日を決めることです。どちらの会社にも都合があり、急にやめられると困る、早く入社してくれないと困るという板挟みになりやすく、難しいところです。法律上は2週間前に申し出れば退職できることになっていますが、仕事の引き継ぎ、残務整理もありますから、できるだけ退職する会社の要望にも応えて円満退社を目指しましょう。


引き止めにあってもきちんと断る事が大切

円満退社のためとはいえ、会社に遠慮して引き止めにズルズル応じてしまうと、結局退職に失敗してしまうことにもなりかねません。退職の意志を伝える際の切り出し方がとても大切です。まずは自分の退職の意志が揺るがないものであることを伝えましょう。また、退職理由についても引き止められづらい理由にしておくことが大切です。強く遺留されることが予想される場合は特に、何と遺留されたとしても絶対に断る覚悟を決めて決然と退職の意志を伝えましょう。


内定承諾した企業を後から辞退することは可能ではある

内定を承諾したけれど、後から事情や気持ちが変わって辞退しなければならなくなることもありますね。内定辞退は職業選択の自由として保証された権利ではありますが、内定して入社予定の人材を失うことになり、企業にとって大きな迷惑になることに違いありません。迷惑を最小限に留めるためにも出来るだけ早く伝えましょう。メールではなく、電話のほうが誠意が伝わります。簡潔かつ明確に内定辞退の意志を伝えます。脅しや嫌がらせのような行為を受けることもありますが、屈しない強い意志を固めておくことも大切です。


「労働条件通知書」や「労働契約書」などは細部まで目を通す

転職先を確定、内定を承諾する時点でしておくべき大切なことは改めて労働条件や労働契約の内容を細かくチェックしておくことです。内定をもらった安堵感と、書面を確認する面倒臭さでつい怠りがちなところです。後悔しないで済むようによくチェックしてから内定承諾しましょう。給与や手当、勤務形態、社会保険や入社日など「労働条件通知書」や「労働契約書」などの書面ではっきりわからない点についてはきちんと質問しておきましょう。


特に労働条件を再度確認する

転職しようとする人は、現在の会社の労働条件に不満があるからということも多いはずです。それなのに転職先の労働条件をよく確認しないで内定を承諾してしまったら、結局転職の意味がなかったということになりかねません。自分が特にこだわりたい条件などが満たされそうかどうか、労働条件についてはしっかり確認しておきましょう。給与面や試用期間、時間外労働、研修や配属、休暇・休日や退職金など確認しておくべき項目がかなりあるはずです。


提出が必要な書類を揃えておく

転職先の企業には提出するべき書類がたくさんあります。書類をそろえて手続きをきちんと進めていかないと健康保険や雇用保険、年金など、空白期間ができてしまって困ったことになる場合もあります。労働契約書や源泉徴収票、扶養控除申告書、健康保険扶養者異動届など、ほとんどの企業で提出を求められるものと、その会社では必要な書類などがあります。退職する会社での引き継ぎなどもあり、忙しい時期ですが書類をできるだけ余裕を持ってそろえていきましょう。


ほとんどの企業で提出が必要な書類一覧

  • 労働契約書
  • 源泉徴収票
  • 給与振込先の届書
  • 年金手帳
  • 雇用保険被保険者証
  • 扶養控除申告書
  • 健康保険被扶養者異動届

退職までの引き継ぎの業務はしっかりとやる

退職までの引き継ぎもきちんとできるように早目に準備しておきましょう。現在の仕事のマニュアル化などは自分でも早い時期からしておけることです。退職を考え始めたら徐々に作成するようにしましょう。きちんと引き継ぎをしてから辞めることを主張できれば、退職する企業の上司も退職を了承しやすくなりますし、自分自身も有給を消化したり、転職に必要な時間を確保したりしやすくなります。円満退社して次の職場で気持ちよく再出発できるように、引き継ぎ業務はしっかりやり遂げましょう。


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